中央三井信託銀行ではお客様のさまざまなニーズにお応えするため、幅広いラインアップを揃えています。 お客様のライフプランや投資目的に応じてお選びください。

「円・世界優良国債券ファンド（愛称：円セレクト）」誕生記念！お申込手数料割引キャンペーン実施中！（〜平成22年9月30日） 「フィデリティ・USリート・ファンドA（為替ヘッジあり）／B（為替ヘッジなし）」お買付申込受付の再開について モーニングスター「ファンド オブ ザ イヤー 2009」受賞ファンドについて 投資信託商品の全店窓口販売開始について ＨＳＢＣ 中国株式ファンド（３ヶ月決算型） 投資信託新商品の販売開始について 円・世界優良国債券ファンド（愛称：円セレクト） 新光 US-REIT オープン（愛称：ゼウス） 日本公共債ファンド2020（愛称：ふるさと紀行2020） PIMCO 米国ハイイールド債券 通貨選択型ファンド（米ドルコース） ＜愛称：ハイイールドプラス（米ドルコース）＞ 野村新興国債券投信Aコース（毎月分配型） 野村新興国債券投信Bコース（毎月分配型） オーストラリア公社債ファンド（愛称：オージーボンド） 世界セレクト債券ファンド（毎月決算型） アジア・パシフィック・ソブリン・オープン（毎月決算型） ＨＳＢＣ ブラジル オープン 「中央三井からの夏ギフト！投信ダブルチャンスキャンペーン」実施中！（〜平成22年9月30日） 「夏が来た！投信キャッシュバックキャンペーン」実施中！（〜平成22年9月30日) 投資信託は中央三井へ！「中央三井の投信プラン」実施中！（〜平成22年9月30日） 新興国の株式や債券などに投資するインターネット専用ファンド取扱い中！

中央三井信託銀行が取扱う数多くのファンドの中から主要なファンドを厳選しました。 投資信託が初めてのお客様にもわかりやすい内容のラインアップとなっています。 グッドチョイスを運用タイプ別に見る 積極的に投資をされるお客様はインターネット取引でさらに幅広いファンドラインアップへ。 最新情報満載！中央三井で取扱っているオープン投資信託一覧です。 最新の基準価額順に並び替えたり、純資産総額順に並び替えたり、騰落率順に並び替えたり、ご自由にお使いください。

ご購入を検討されている方から、これから購入される方、既にお持ちの方まで、口座開設からご購入後の資料の送付まで一連の流れをご案内いたします。

投資信託に興味はあるけれどよく分からない方のために、投資信託についてわかりやすく解説いたします。「特定口座」や「用語集」もこちらから。

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◆ 投資信託に関するご留意事項 ・ 投資信託は預金とは異なり元本の保証はありません。 ・ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、当社で取扱う投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。 ・ 投資信託は国内外の有価証券等で運用されるため、信託財産に組入れられた株式・債券・不動産投資信託証券（リート）等の値動きや為替変動に伴うリスクがあります。このためご購入の価額を下回る場合があります。また、投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資信託をご購入いただいたお客様に帰属します。 ・ 投資信託のご購入から換金・償還までにお客様にご負担いただく費用には以下のものがあります。（平成22年4月1日現在、中央三井信託銀行で取扱う投資信託の場合） 【申し込み時に直接ご負担いただく費用】 お申込手数料（申込口数、申込金額等に応じ、基準価額に対して最高3.15％（税込）） 【保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用】 信託報酬（信託財産の純資産総額のうち、お客様の保有額に対し最高年率2.1％（税込）） その他の費用（監査報酬、組入れ有価証券の売買委託手数料など。運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません。） 【ご換金時に直接ご負担いただく費用】 信託財産留保額（ご換金時の基準価額に対し、最高0.5％） 解約手数料（かかりません） ・ 上記手数料等の合計額、計算方法については、お客様がご購入される商品や投資信託を保有される期間等に応じて異なりますので表示することができません。 ・ 商品毎にリスクおよびお客様にご負担いただく費用は異なりますので、取得のお申し込みにあたっては当社本・支店の窓口にて事前にお渡しする契約締結前交付書面（目論見書およびその補完書面）等の内容を十分にお読みいただいたうえ、ご自身でご判断ください。（契約締結前交付書面（目論見書およびその補完書面）はインターネットバンキングではサイト上でもご請求いただけます。） ・ 当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご換金のお申し込みについて取扱いを行います。投資信託の設定・運用は各運用会社が行います。 ・ 本資料は中央三井信託銀行が作成したものです。 中央三井信託銀行株式会社 登録金融機関　関東財務局長（登金）第21号 加入協会： 日本証券業協会、社団法人日本証券投資顧問業協会、社団法人金融先物取引業協会